新型コロナウイルス感染対策を支援しようと、台湾企業が日本に贈ったマスク１２４万枚のうち１万６千枚が石垣市に届いた。市は17日、市内と竹富町の小学校５、６年生と中学生に対し、１人５枚ずつ配布すると発表。台湾企業のマスク贈呈は、日本政府が台湾へ１２４万回のワクチンを供与したことの「恩返し」で、中山義隆市長は「善意が次の善意につながり、それが循環する。とても素晴らしいこと」と述べた。
　マスクを贈呈したのは桃園市の易廷（イーティン）企業有限公司。台湾駐日経済文化代表処の謝長廷（しゃ・ちょうてい）代表の提案により、今後設立される日台共栄首長連盟の加盟自治体に90万枚が分配されることになった。
　マスクが入った箱には「日台友好　日本ありがとう」と記されている。17日の記者会見で市は「ありがとう台湾」というメッセージを掲げた。
　中山市長は「マスクが台湾のことをより深く知り、感謝や善意のつながりを考えるきっかけになれば」と期待。石垣安志教育長は「台湾からの温かい支援は、現在の困難な状況で不安を感じながら学校生活を送っている児童生徒を励まし、台湾との友情をますます深める」と強調した。
　マスクは１セット５枚入りで、配布数は石垣市の小学５、６年生に各６００セット、中学生に１７００セット、竹富町に３００セット。
　マスクは与那国町にも別途贈呈される。
　日台共栄首長連盟は、自由、民主主義などの普遍的価値観を共有する日台の関係を、従来の経済文化面での交流から一歩踏み込んで強化することを目指す首長有志の団体。全国の首長１１７人が設立に賛同し、八重山では石垣市と与那国町が加盟予定で、中山市長が発起人の１人に名を連ねている。