ロシアの侵攻を受けているウクライナで、電力、エネルギー、通信、金融などの重要インフラを命がけで守り、維持している企業人たちの奮闘を紹介している。

　ロシアはウクライナの重要インフラへの攻撃を続けており、著者が報告するデータによると、２０２２年10月～２０２３年４月にエネルギー業界に仕掛けられた攻撃の回数は１２００回に達している。「どの火力・水力発電所も、何らかの損傷を負っている状態」とする。

　23年６月時点の発電能力は戦前の半分まで下がり、電力・エネルギー業界の損害は国連開発計画（ＵＮＤＰ）の推計で日本円にして１兆４千億円以上の１００億ドルに達するという。

　ウクライナのエネルギー大手ＤＴＥＫの社員たちは、危険な状況の中で修理作業に従事しており、経営者が「死傷した従業員のチェックで１日を始める」という現状。
　だが破壊された施設の修理を続ける技術者は「少々無力感に襲われる。だが必要であれば戻って来るし、ケーブルを毎日でも直すさ。人々が明かりを必要としているからね」と話す。

　著者は、この本のキーワードを、打撃を受けても素早く立ち直る能力「レジリエンス」（抗堪性）だとする。

　台湾有事の危機が迫り、日本の重要インフラがいつ狙われてもおかしくない状況が続く。

　ウクライナの失敗と苦労を学ぶことで「日本の重要インフラのレジリエンスを向上させ、国家安全保障と経済安全保障双方の強化に繋がるはずだ」と期待する。
　同書は産経新聞出版刊。１２１０円（税込み）。